Web販売促進広報PR LPのコンバージョンアップの秘訣は、コーポレートサイトにあった！ 21.08.27 インターネットで集客する手法の一つとして、ユーザーが検索したキーワードに関連した広告を出稿できるリスティング広告からLP（ランディングページ）に誘導し、そこからコンバージョン（問い合わせ）につなげる方法があります。この手法において、より多く問い合わせをしてもらうためには、ユーザーの悩みや課題から商品やサービスの魅力まで存分に伝わるLPを作成することが重要です。ところで、問い合わせの数が増える要因は、LPの品質だけでしょうか。今回は、このような観点から、アドバンドがリスティング広告を出稿する3つの商品に関して、LPから問い合わせにつながったユーザーの行動履歴を調査。具体的な数値をもとに分析し、「LPのコンバージョンアップ」のために重要な要素を割り出しました。ユーザーの行動履歴調査アドバンドが扱う3つの商品である「統合報告書」「社史・記念誌」「社内報」について、リード（見込客）管理システムのMA（マーケティング・オートメーション）を用いて調査を実施しました。※各ツール、調査人数は約40名、直近2年間でLPから問い合わせにつながった方を対象にしています。①統合報告書発行時期制作期間緊急度6月～9月5か月～高いLP:https://adband.jp/ppc/Integratedreport/統合報告書は株主総会の実施に合わせて制作するため、他の2つに比べて特に緊急度が高くなっています。そのためか、36名中24名がLPから即問い合わせしており、検討期間は最も長い人で4日間、平均で0.5日と短い傾向がありました。②社史・記念誌発行時期制作期間緊急度まちまち半年～1年やや高いLP:https://adband.jp/ppc/kinenshi/社史・記念誌に関しても、記念式典の開催日にあわせて発行するケースが多く、緊急度はやや高めです。50人中24名がLPから即問い合わせをしている一方、コーポレートサイトの制作事例を閲覧したうえでコンバージョンにいたる人が50人中18名もいました。③社内報発行時期制作期間緊急度まちまち1〜3か月程度やや低いLP:https://adband.jp/ppc/shanaiho/社内報は発行時期や回数、リニューアル時期を各社の都合に合わせて柔軟に調整できるため、緊急度はやや低いようです。33人中17人がコーポレートサイトを閲覧したうえで問い合わせしており、検討期間も平均で8.1日と他ツールより長い傾向がありました調査結果の分析調査結果一覧ツール調査人数LPから直での問い合わせ人数コーポレートサイト閲覧後の問い合わせ人数その他ルートからの問い合わせ人数平均検討期間統合報告書36人24人10人2人0.5日社史・記念誌50人24人18人8人3日社内報33人12人17人4人8.1日 コーポレートサイトで閲覧された回数の多いページと閲覧人数統合報告書社史・記念誌社内報1位制作事例（5人）制作事例（17人）制作事例（14人）2位TOPページ（4人）TOPページ（3人）TOPページ（9人）3位サービス（2人）サービス（2人）会社概要（6人）統合報告書は発行時期が決まっており、緊急度が高いため検討期間を長く設けることができません。その結果、LPの内容を確認後、すぐに問い合わせをしてくる方が多かったようです。一方で社史・記念誌や社内報は余裕を持って検討できるため、コーポレートサイトの閲覧数は統合報告書よりも増加しています。また、社内報は単発ではなく、年４回などリピート案件。そのため、より多くのユーザーが各コンテンツを慎重に読み込んでいました。この結果から、「緊急度が高いツールはLP、逆に低いツールはLPだけではなくコーポレートサイトのコンテンツも重要」ということが分かります。加えて、LTVが高い顧客については、特にコンテンツの重要度が増します。つまり、コンバージョンを増やすには、LPのクオリティを高めるだけではなく、コーポレートサイトの内容も充実すべきです。コンテンツ制作の注意点では、具体的にどのようなコンテンツを制作する必要があるのか、注意すべき点を2つご紹介します。①「何をしている会社なのか、他社とどんな違いがあるか」がユーザーに伝わるようにする商品・サービスが高額で、発注先の決定まで十分な時間がある場合、ユーザーは出来るだけ多くの判断材料を得るために、コーポレートサイトを閲覧します。アドバンドの場合は、制作事例の閲覧数が他のコンテンツよりも圧倒的に多かったことから、ユーザーは「どんな商品を取り扱っているのか」「どんな実績があるのか」を特に気にしていると言えます。コーポレートサイトを制作する際には、ユーザーにとって重要な「判断材料」を見つけ、これに対応するコンテンツを充実させましょう。②「顧客に評価され続けている会社」だということを伝える長期間にわたって取引が続く場合、発注元と発注先で信頼関係を構築できるかが重要視されます。LPではその会社の考え方や社員の人柄、制作実績などは十分に伝えられません。足りない情報は、コーポレートサイトで補う必要があります。特に、制作事例やお客様の声、ニュースやトピックスなどのコンテンツを定期的に更新することが、ユーザーの信頼獲得につながります。まとめ案件の緊急性が低い、もしくは扱う商品が高額な際は、検討期間が長く設けられていることが多く、その分、ユーザーは多くの「判断材料」を必要とします。つまり、慎重な検討が必要な大型案件、特に、高額な商品を取り扱うB2B企業であれば、コンバージョンアップのために、コーポレートサイトのコンテンツのクオリティを高める必要があります。もちろん、LP自体の品質向上や、思わず資料請求をしたくなるような魅力的な「オファー」の制作も効果的です。その上で、LPだけでは伝えきれない企業の信頼性や、詳細な活動をコーポレートサイトで伝え、ユーザーの疑念や不安を取り除くことこそが、コンバージョンアップの秘訣です。アドバンド株式会社では、リスティング広告から、LPやWebサイトの制作までご対応が可能です。ご相談やお問い合わせは以下のフォームへ。リスティング広告やLPを見直したい方は、お問い合わせください。お問い合わせフォーム 関連記事 アフターコロナの突破口を想像できるか？【生活】 SNSを活用し、Z世代の心を震わせる情報発信を！ 【テレワーク】社員たちのリアルな声 Vol.1 変わる！法人営業～コンテンツ・ライティングの要点～
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インターネットで集客する手法の一つとして、ユーザーが検索したキーワードに関連した広告を出稿できるリスティング広告からLP（ランディングページ）に誘導し、そこからコンバージョン（問い合わせ）につなげる方法があります。
この手法において、より多く問い合わせをしてもらうためには、ユーザーの悩みや課題から商品やサービスの魅力まで存分に伝わるLPを作成することが重要です。ところで、問い合わせの数が増える要因は、LPの品質だけでしょうか。
今回は、このような観点から、アドバンドがリスティング広告を出稿する3つの商品に関して、LPから問い合わせにつながったユーザーの行動履歴を調査。具体的な数値をもとに分析し、「LPのコンバージョンアップ」のために重要な要素を割り出しました。
ユーザーの行動履歴調査
アドバンドが扱う3つの商品である「統合報告書」「社史・記念誌」「社内報」について、リード（見込客）管理システムのMA（マーケティング・オートメーション）を用いて調査を実施しました。
※各ツール、調査人数は約40名、直近2年間でLPから問い合わせにつながった方を対象にしています。
①統合報告書
LP:https://adband.jp/ppc/Integratedreport/
統合報告書は株主総会の実施に合わせて制作するため、他の2つに比べて特に緊急度が高くなっています。そのためか、36名中24名がLPから即問い合わせしており、検討期間は最も長い人で4日間、平均で0.5日と短い傾向がありました。
②社史・記念誌
LP:https://adband.jp/ppc/kinenshi/
社史・記念誌に関しても、記念式典の開催日にあわせて発行するケースが多く、緊急度はやや高めです。50人中24名がLPから即問い合わせをしている一方、コーポレートサイトの制作事例を閲覧したうえでコンバージョンにいたる人が50人中18名もいました。
③社内報
LP:https://adband.jp/ppc/shanaiho/
社内報は発行時期や回数、リニューアル時期を各社の都合に合わせて柔軟に調整できるため、緊急度はやや低いようです。33人中17人がコーポレートサイトを閲覧したうえで問い合わせしており、検討期間も平均で8.1日と他ツールより長い傾向がありました
調査結果の分析
調査結果一覧
ツール
コーポレートサイトで閲覧された回数の多いページと閲覧人数
統合報告書は発行時期が決まっており、緊急度が高いため検討期間を長く設けることができません。その結果、LPの内容を確認後、すぐに問い合わせをしてくる方が多かったようです。
一方で社史・記念誌や社内報は余裕を持って検討できるため、コーポレートサイトの閲覧数は統合報告書よりも増加しています。また、社内報は単発ではなく、年４回などリピート案件。そのため、より多くのユーザーが各コンテンツを慎重に読み込んでいました。
この結果から、「緊急度が高いツールはLP、逆に低いツールはLPだけではなくコーポレートサイトのコンテンツも重要」ということが分かります。加えて、LTVが高い顧客については、特にコンテンツの重要度が増します。つまり、コンバージョンを増やすには、LPのクオリティを高めるだけではなく、コーポレートサイトの内容も充実すべきです。
コンテンツ制作の注意点
では、具体的にどのようなコンテンツを制作する必要があるのか、注意すべき点を2つご紹介します。
①「何をしている会社なのか、他社とどんな違いがあるか」がユーザーに伝わるようにする
商品・サービスが高額で、発注先の決定まで十分な時間がある場合、ユーザーは出来るだけ多くの判断材料を得るために、コーポレートサイトを閲覧します。アドバンドの場合は、制作事例の閲覧数が他のコンテンツよりも圧倒的に多かったことから、ユーザーは「どんな商品を取り扱っているのか」「どんな実績があるのか」を特に気にしていると言えます。コーポレートサイトを制作する際には、ユーザーにとって重要な「判断材料」を見つけ、これに対応するコンテンツを充実させましょう。
②「顧客に評価され続けている会社」だということを伝える
長期間にわたって取引が続く場合、発注元と発注先で信頼関係を構築できるかが重要視されます。LPではその会社の考え方や社員の人柄、制作実績などは十分に伝えられません。足りない情報は、コーポレートサイトで補う必要があります。特に、制作事例やお客様の声、ニュースやトピックスなどのコンテンツを定期的に更新することが、ユーザーの信頼獲得につながります。
まとめ
案件の緊急性が低い、もしくは扱う商品が高額な際は、検討期間が長く設けられていることが多く、その分、ユーザーは多くの「判断材料」を必要とします。つまり、慎重な検討が必要な大型案件、特に、高額な商品を取り扱うB2B企業であれば、コンバージョンアップのために、コーポレートサイトのコンテンツのクオリティを高める必要があります。もちろん、LP自体の品質向上や、思わず資料請求をしたくなるような魅力的な「オファー」の制作も効果的です。その上で、LPだけでは伝えきれない企業の信頼性や、詳細な活動をコーポレートサイトで伝え、ユーザーの疑念や不安を取り除くことこそが、コンバージョンアップの秘訣です。
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