社内コミュニケーションに迷ったら読むべき「社内報発行の手引き」

目的なき社内報とはもうおさらば！
目指すは組織活性化に寄与した社内報づくり

社内コミュニケーションの一環として、社内報を発行している企業は数多くあります。そもそも、企業にとって社内コミュニケーションの主な目的は、「理念の浸透」「情報の共有」「意見の交換」の3つ。これらに適した手段として、社内報がありますが、発行すること自体が目的となり、効果が発揮できていないケースも少なくありません。目的を明確にし、組織活性化につなげるためには、組織の全体像を理解して社内報の役割を定めることが重要です。

ゴールから逆算！
コミュニケーション活性化の秘訣は目的からブレないこと

過去に、あるお客様の社内報発行を一からお手伝いさせていただいたことがあります。その当時、「残業をするのが当たり前」というような空気が漂っており、社員のモチベーションアップが課題となっていたそうです。そこで、やりがいの見える化を目的に、以下のポイントを抑えた社内報を発行することになりました。

冊子の方向性

社員の顔や言葉を多く掲載する「社員が主役の社内報」

社員の手元に直接届けられる紙媒体での発行

これらのポイントをふまえ、毎号社員インタビューを実施して働くうえでの想いや、仕事のやりがいを掲載し、文字通り「社員が主役の社内報」が完成。一般的に、経営層のメッセージや経営計画など、トップダウンの内容を掲載する冊子も多いなか、社員一人ひとりにフォーカスすることで、読者が共感できるページとなりました。

今こそ、読まれない……から読まれる一冊に

社内報は、会社の方針や社長の考えの共有、各種制度の解説、新入社員の紹介などさまざまな企画で、読者とのコミュニケーションを図ることができる、非同期型コミュニケーションの代表的なツールです。いつでもどこでも情報にアクセスができ、各々の都合で読むことができるため、社内コミュニケーションに適しているといえます。しかし、号を重ねるごとに発行そのものが目的になってしまうデメリットも。編集に関わるメンバー全員で、目的を検討し、随時共有することが大切です。